線状降水帯（せんじょうこうすいたい）は、次々と発生した積乱雲が列をなして同じ場所を通過・停滞することで、線状に伸びた強い雨の領域が数時間にわたってほぼ同じ場所にとどまり、局地的な大雨をもたらす現象です。気象庁の定義では、長さ50〜300km程度、幅20〜50km程度の線状の降水域を指します。ふつうの積乱雲は一つが30分から1時間程度で衰えますが、線状降水帯では新しい積乱雲が上流側で次々に生まれて同じ経路をたどるため、雨が「止まない」状態になるのが特徴です。

発生の仕組みは「バックビルディング型」と呼ばれるものが代表的です。まず暖かく湿った空気が下層から大量に流れ込み、山地や前線、あるいは異なる風のぶつかり合いによって空気が持ち上げられて積乱雲が発生します。できた積乱雲は上空の風に流されて風下側へ移動しますが、その間に風上側で同じ条件がそろい続けるため、新たな積乱雲が同じ場所で次々と発生します。これが列車の車両のように連なって一方向に流れていくことから、英語では「training（列車のように連なる）」とも表現されます。日本では梅雨末期や秋雨前線の時期、台風が近づいて南から湿った空気が流れ込む状況で発生しやすく、九州や四国、紀伊半島などの西日本で特に多く見られます。

過去の主な事例としては、2014年の広島土砂災害、2017年の九州北部豪雨、2018年の西日本豪雨、2020年の令和2年7月豪雨（熊本県球磨川の氾濫）などがあり、いずれも線状降水帯が大きな要因とされています。短時間に数百ミリという雨が降るため、河川の氾濫、土砂災害、浸水被害が同時多発的に起こりやすいのが危険な点です。

こうした被害を受けて、気象庁は2021年から「顕著な大雨に関する気象情報」を運用し、線状降水帯が発生して災害の危険度が急激に高まっている場合に「線状降水帯」というキーワードを使って警戒を呼びかけるようになりました。さらに2022年からは、発生の半日程度前から予測情報を出す取り組みも始まり、当初は「九州北部」のような広い地域単位でしたが、その後、県単位へと精度向上が進められています。ただし、予測は依然として難しく、発生を見逃したり、予測しても実際には発生しなかったりする例も少なくありません。

身を守るうえで大切なのは、線状降水帯の情報や大雨警報・土砂災害警戒情報が出た段階で、自治体の避難情報（高齢者等避難、避難指示）を確認し、明るいうちに早めに安全な場所へ移動することです。夜間や既に浸水が始まっている場合は、無理に外へ出るより建物の上階や崖から離れた部屋へ移る「垂直避難」が安全なこともあります。気象庁の「キキクル（危険度分布）」で、自分のいる場所の土砂災害・浸水・洪水の危険度をリアルタイムで確認できるので、大雨の時期には活用しておくと安心です。